本日は公務員から公務員への転職は可能なのか?というテーマでお届けします!
公務員試験は近年、社会人採用を行う自治体が増えてきています。
しかし、一方で現職の公務員が受験すると不利になるのか、また現職の公務員から受験して合格できるのかと心配されている方も多くいらっしゃいますので、ここについて解説していきたいと思います。
では早速、筒井先生、公務員から公務員への転職、いわゆる公公転職は可能なのでしょうか?
結論から申し上げますと、公公転職は可能です!
国家公務員からの転職
ここではGravityの実績を踏まえながらご案内しますが、まずこれを見てくださっている方の中には、おそらく国家公務員の方もいらっしゃると思います。霞が関にいる方もいれば、それ以外の地方で勤務されている方もいると思います。
国家公務員から例えば都庁や市役所、特別区への転職を成功させた方はたくさんいらっしゃいます。例えば、直近では総務省や国土交通省、文部科学省から転職した方もGravityにはいらっしゃいます。
このように、実際に転職を成功させている方が多くいらっしゃるということです。
市役所からの転職
今の話は国家公務員の話でしたが、地方公務員ももちろん多くいらっしゃいます。市役所にお勤めの方で転職したいという方は少なくありませんが、市役所からの転職もまた多くいらっしゃいます。
Gravityで一番多いのは、市役所から特別区への転職です。関東の自治体、特に東京中心の方で特別区を受ける方が多いですが、関東以外のエリアから特別区や都内の自治体に転職する方もたくさんいます。
過去には、東北の市役所から都内の自治体や特別区に転職した人もいましたし、近畿や四国の市役所から転職している方もいらっしゃいます。
エリアを問わず、市役所からの転職は十分に狙えるということです。
都道府県庁からの転職
最後に、都道府県庁にお勤めの方もいらっしゃると思いますが、都道府県庁にお勤めの方も公務員への転職はもちろん可能です。
例えば、昨年に限ってもGravityでは東京都庁、山形県庁、青森県庁の方がいらっしゃいましたし、それ以外では岡山県庁、千葉県庁からも転職を成功させた方がたくさんいらっしゃいます。
現に、国家、市役所、都道府県庁のどこからも公公転職を成功させた方は多くいらっしゃいますので、これをご覧の皆さんも十分に狙えると考えていただいて大丈夫です。
Gravity講師の体験談
ここでは実績を多く紹介させていただきましたが、実は私も公公転職を経験した一人です!
私の場合は海上保安庁から国家公務員へ、国家公務員から市役所へ、市役所から特別区へと、一人で3回も公務員から公務員への転職をしています。ある種、私が身をもって再現できていると思います。
また、筒井先生からも実績の紹介がありましたが、他にも紹介しますと、昨年Gravityで特別区経験者採用の2級職事務で1位合格者が出ていますが、その1位になった方も都内の市役所から特別区への転職、いわゆる公公転職でした。
また、昨年Gravityから渋谷区に6名内定が出ましたが、そのうち5名が現職の公務員でした。
このように、公務員から公務員への転職は、適切な対策をすれば必ず可能ですので、ご安心いただければと思います。
公務員から公務員への転職ならGravity!
ここからは少し宣伝になりますが、もし公務員から公務員への転職を希望される方がいらっしゃり、どの予備校を使おうか迷われている方がいたら、ぜひGravityをお使いいただきたいと思います。
私自身も先ほどお伝えの通り、公務員から公務員への転職を3回経験しており、どのように説明すれば良いか、どう強みをPRすれば良いか、大体の公式、方程式が見えています。
この面で、Gravityの指導は公務員から公務員への転職に向けたアドバイスをしっかりできると思いますので、迷われている方はGravityの利用を検討して、一緒に対策を進めていければと思います。
ただ、申し訳ないのですが、今年2024年は「市役所・県庁面接対策講座」「特別区合格講座」のどちらも定員が満員となり受付を終了しています。
このため、2025年から受付を開始いたしますので、2025年に公務員から公務員への転職を希望される方は、ぜひGravityのご利用を検討いただければと思います。
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